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★【南海トラフ地震】「カウントダウンが始まったと」の声が専門家の間にも!一体Xデーはいつになるのか?

投稿日:2017年4月12日 更新日:

宮崎県東部沖合の海域の日向灘の異変について専門家の方が南海トラフ地震について話題になっています。

現在今後の大地震で壊滅的な被害を予想しています『南海トラフ地震』ですが1ヶ月の間に奇妙な兆候が現れているそうです。

ついに地震が間近に迫ってきているのでしょうか。

南海トラフ地震のカウントダウンが始まった

先ほどの兆候について専門家の方々の間にも広まっているようです。

3月2日に起こった宮崎県の地震でおきた震源地について、とある研究グループが南海トラフ地震についてお話されています。

気象庁によると震源は日向灘で、マグニチュードは推定5.2。折しも、京都大学防災研究所地震予知研究センター宮崎観測所と東京大学地震研究所の共同研究グループが、この地でゆっくりと断層がすべる「スロー地震」の調査を開始したこともあって、南海トラフ地震への影響が懸念されている。

日向灘周辺は、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界に近く、フィリピン海プレートが大陸プレートの下に1年で7㎝程度沈み込むため、それに伴い小さな地震が頻発。数十年間隔でM7クラスの地震も起きているエリアだ。

引用元:日刊SPA

スロー地震とありますがこれじゃスロースリップとも呼ばれまして地震学の用語として称されています。

普通の地震によって起こるプレートがすべる速度が遅い事を表しています。1つのプレートの中でこの行動が発生します。

固着域の周り(すぐ内側と外側)には、スロースリップを起こしながら沈み込む部分(スロースリップ域、遷移領域)が細長く分布し、そのさらに内側には地震を起こさずに安定して沈み込む部分(安定すべり域)が広く分布している。

引用元:ウィキペディア

さらにこの「日向灘の地震」について地震科学探査機構会長の村井俊治東京大学名誉教授が日向灘と南海トラフの関係性を述べていまして、近くプレートの異変が感じられると述べています。

「ついに、南海トラフ地震のカウントダウンが始まった」

日向灘の異変を機にそんな懸念の声が専門家の間にも広がっているが、果たして、この「不気味な兆候」は何を意味しているのか? これまで数々の巨大地震発生を予見してきたメルマガ「週刊MEGA地震予測」で情報発信を行い、JESEA(地震科学探査機構)の会長も務める村井俊治東京大学名誉教授が話す。

日向灘の地震は、ちょうど一年前の昨年4月に起きた熊本地震の影響によるものです。東日本大震災にも匹敵するほどの震度7をもたらしたこの地震の影響は、実は、一般に考えられるより遥かに大きい。熊本地震で特徴的なのは、周囲の5つほどのエリアで地殻がまったく異なる動きをしていること。

~省略~

熊本地震で動いた地殻の境界の部分に、相当な歪みが溜まっている。つまり、地震で地殻が動いたことによって、今度はその『境目』が危なくなってきているのです。そして、この境目に当たる場所のひとつが日向灘なのです

不気味なことに、日向灘周辺で発生した地震の震源は、ちょうど南海トラフの西端に位置する。素人目で見ても、日向灘の異変が、この周辺のプレートに何らかの影響を及ぼすのではないか? そう勘ぐらずにはいられないほどの近さなのだ。

引用元:日刊SPA

地殻がそれぞれ異なる動きをしていることでその反動が地震とつながると思うのですが今回の日向灘のプレートの動きによって南海トラフに影響が出ていれば何らかの異変がありそうですね。


南海トラフと地震による影響は莫大

皆さんも前々からメディアなどでも知っていますがもし南海トラフ地震が発生した場合の影響はどのくらいでしょうか。

今現在言われている内容によりますと今後30年の間に発生する確率はなんと70%もの高確率となっています。確立もそうですが起きる可能性の期間も広いですね。

他にも色々想定されています。

・地震のマグニチュードは9.1と想定されていまして過去南海トラフでは約100年ほどの間隔で起きているそうです。
・地震の地域の震度も高知など震度7、大阪でも震度6強と広範囲に強めの震度を公表しています。
死者は33万人ともし前記のM9.1クラスならこの位と政府も発表しています。

特に気になった被害総額が220兆円ともなると発表しています。

南海トラフ巨大地震では、工業出荷額が日本全体の3分の2に達する「太平洋ベルト地帯」に被害が及び、多大な経済的被害が出るとされています。220兆3000億円とは、日本のGDP(国内総生産)の42%を占め、東日本大震災(およそ16~25兆円)の10倍以上です。
また、東日本大震災では復興予算に23兆円割かれており、南海トラフ地震でも経済被害と同規模の復興資金が必要となる可能性がある。
また、この被害額試算には、33万もの人の将来的な経済効果の喪失分が含まれていない。実際には長期的かつさらに莫大な被害が出ると考えられる。

GDPの42%が経済被害になるのでこれは尋常ではありませんね。

経済回復までにどのくらいかかるのでしょうか。

来てしまうのはしょうがないというしかありませんが、少しでも最小限にとどまる様に対策が行われていますね。


ネットの反応

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まとめ

今後30年の間に起こる可能性が70%と言われていますが、やはりこのままでは覚悟を決めるしかないように感じますね。しかし被害を最小限になるために今後も国がや市町村が一帯にして対応して頂きたいと思います。

後は自分ですることは地震が起きてからの防災グッズの準備など事前に行っておいた方が良いですね。

今回のネタいかがでしょうか?最後まで読んでいただきましてありがとうございましたm(__)m



 

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